ドコモ解約！docomoの解約ながれ方法・時期タイミング・注意点を紹介！

• 「ドコモの解約とは？」
• 「解約の注意点や時期はいつ？」
• 「解約は前と後で何をすればいい？」

など、ドコモの解約について様々な疑問をお持ちの方も多いことでしょう。

ドコモの通常解約と強制解約の違いや流れ、注意すべきポイント、さらには強制解約後の再契約の可否まで、実際に解約する前に知っておきたい情報をわかりやすく解説します。無駄なトラブルを避け、スムーズに解約するための参考にしてください。

ドコモ 解約

ドコモの解約とは、ドコモの携帯電話やドコモ光などの回線を解約し、利用停止することを指します。解約にはプランの見直しや新しいキャリアへの乗り換えなどで自発的に行う場合と、ドコモ側の判断で強制的に解約させられる場合の2種類があります。

解約手続きが完了するとドコモ回線は使用できなくなりますが、一部サービスの中には解約後も継続的に利用できるものもあるので事前の確認が必要です。

ドコモの解約の種類

ドコモの解約の種類は、大きく分けて以下の2種類になります。

1. 通常解約
2. 強制解約

通常解約

通常解約とは、自身で解約手続きを行うことで回線やサービスの契約を終了させることを指します。解約は基本的にいつでもすることが可能で、自身の好きなタイミングで手続きを行うことができます。ただし、解約する回線やプランによっては、手続きがオンラインやオフラインに限定されていることがあるので事前の確認が必要です。

強制解約

強制解約とは、契約先の通信事業者から回線を強制的に解約されることを指します。携帯料金の未払いが続く場合や回線の不正利用が疑われる場合、ドコモ側の判断で強制的に利用停止されることがあります。一度強制解約されると、社内ブラックリストや携帯ブラックリストに契約者の情報が控えられ、他のキャリアでも契約できなくなる恐れがあるので注意が必要です。

通常解約の種類

通常解約は、以下の３種類の方法から選択して行うことが可能です。

1. ドコモショップ/d garden
2. ドコモ インフォメーションセンター（電話）
3. My docomo（Web）

ドコモショップ/d garden

ドコモショップ/d gardenは、ドコモが運営する携帯電話の販売やサポート、各種手続きを行う公式店舗です。店舗に来店し、担当者に解約したい旨を伝えることで解約手続きが開始されます。解約手続きは予約なしの来店でも可能ですが、待ち時間が発生する場合があるので、すぐに手続きを始めたい方は事前に来店予約をされるのがおすすめです。

以下のようなケースでは、My docomo（Web）や電話での解約ができず、ドコモショップ/d gardenでのみ手続きが可能です。

1. 未払いの料金がある
2. 2in1Aナンバー
3. 法人名義の契約
4. 契約者の死亡による解約
5. キッズケータイなど機種の仕様上パスキー認証でログインできないなど

ドコモ インフォメーションセンター（電話）

ドコモ インフォメーションセンターは、ドコモが提供する無料の電話窓口です。音声ガイダンスに従って進むとオペレーターにつながり、解約の手続きを案内してもらえます。Web操作に不慣れな方でも、オペレーターの指示を受けながら進められるため、安心して解約できる方法です。

なお、手続き時には本人確認のため、契約状況に応じた以下2つの情報が必要です。

1. ドコモ携帯電話契約がある人：ネットワーク暗証番号
2. ドコモ携帯電話契約がない人：契約ID(お客さまID)

My docomo（Web）

My docomo（Web）は、ドコモの各種手続きをオンライン上で行えるサービスです。公式サイトにアクセスし、解約手続きをクリックすることで手続きが開始されます。一連の手続きがすべてオンラインで完結するため、来店する手間や時間の指定がなくスムーズに解約が可能となります。

なお、手続きの際には「dアカウント」と「パスキー認証」によるログインが必要になるので、パスキー未設定の場合はパスキー認証の設定をしてから手続きを行うようにしてください。（※ドコモの回線からログインする場合、ネットワーク暗証番号を入力せずに｢ご自身でdアカウントを入力してログイン｣からログインしてください。）

ドコモの解約費用

ドコモの解約にかかる費用は、原則無料です。また、番号をそのまま他社に移すMNP転出の手続きも、2021年4月以降は無料化されています。

ただし、契約内容や機種の購入状況によっては、以下のような費用が発生する可能性があります。

1. 違約金・解約金（旧料金プランなど）
2. 機種代金の分割残債
3. その他契約に付随する費用

※MNP転出
MNP（モバイル・ナンバー・ポータビリティ）転出は、現在使っている電話番号を変更せずに他社へ乗り換える仕組みです。ドコモから「MNP予約番号」を取得し、新しい通信会社で手続きすることで、スムーズな番号移行が可能になります。

違約金/解約金

ドコモの違約金や解約金は、2021年10月1日以降に契約したプランについては原則発生しません。ただし、2025年3月1日以降に新たに契約した回線で、契約から1年以内に解約する場合、一部条件を満たすと契約解除手数料として1,100円（税込）がかかることがあります。

月額料金が1,100円未満の場合は、その月額相当額が請求されます。詳細は各料金プランの提供条件をご確認ください。契約解除手数料が発生する主な条件としては、回線利用の実績が確認できない場合や、同一契約者名で過去1年以内に他の回線を短期間で解約している場合などがあります。

分割支払金

分割支払金とは、分割払いで購入したスマホ端末代金などの、支払いが残っている金額（残債）を指します。ドコモでは、解約の申込み時に分割支払金残額がある場合、引き続き請求料金を支払う必要があります。（解約により「月々サポート」の適用は終了し、割引前の金額での請求となります。）

残っている分割代金を一括で清算することで、ドコモとの分割購入契約（割賦販売契約/個別信用購入あっせん契約）を終了することも可能です。なお、分割支払いの状況は、My docomoより確認可能です。

ドコモ解約の時期 タイミング

ドコモ解約のタイミングは、月末（25～30・31日）が料金を節約できておすすめです。ただし、MNPで他社に乗り換える場合は、月末ギリギリの手続きだと新しいSIMの到着が遅れるため、25日頃までに準備を始めるのがベストです。

ほか解約のタイミングは、以下のポイントを総合的に判断して決めると良いでしょう。

1. 月末に解約して料金を節約
2. 端末代金の支払いが終わった後に解約
3. dポイントの有効期限を確認
4. 乗り換えキャンペーンを活用する
5. 家族割や光回線への影響をチェック

また、端末代金の分割払いが残っている場合は完済後に解約するとスムーズで、dポイントは解約前に有効期限を確認して使い切ることが重要です。さらに、乗り換えキャンペーンを活用してお得に乗り換えたり、家族割やドコモ光契約がある場合は解約による料金への影響も事前に確認しましょう。

月末に解約して料金を節約

ドコモの月額料金は日割りされないため、月の途中で解約しても1か月分の料金がまるごと請求されます。そのため、できるだけ月末に解約することで、支払った料金分のサービスを最大限に活用できます。

ただし、他社へ番号をそのまま移すMNP（番号ポータビリティ）を利用する場合は注意が必要です。月末ギリギリの手続きだと、新しいSIMカードの到着が間に合わず、乗り換えがスムーズに進まないことがあります。MNPを伴う解約の場合は、月の25日頃までには手続きを始めるのがおすすめです。

端末代金の支払いが終わった後に解約

スマートフォンを分割払いで購入している場合、解約後も残額の支払いが続きます。機種代金を完済してから解約すれば、次のキャリアでの端末購入やキャンペーンの利用がスムーズになります。

dポイントの有効期限を確認

dポイントはドコモ解約後も使えますが、期間限定のポイントなど一部は失効することがあります。解約前にポイントの有効期限を確認し、できるだけ使い切っておくのがおすすめです。

乗り換えキャンペーンを活用する

他社キャリアでは、時期によってお得な乗り換えキャンペーンを実施しています。高額なキャッシュバックや割引特典があるタイミングを狙えば、解約と同時に大きなメリットを得ることができます。

家族割や光回線への影響をチェック

家族でドコモを利用していたり、「ドコモ光」を契約している場合、1人が解約すると他の家族の料金が上がる可能性があります。家族全体の通信費への影響を事前に確認し、最も損の少ないタイミングを選びましょう。

解約の注意点

ドコモの解約の注意点としては、主に以下の点が挙げられます。

1. アカウント/アプリの引継ぎ
2. dアカウントやdポイントの取り扱い
3. ドコモのキャリアメール
4. 代表回線の変更
5. SIMカードの返却
6. 端末の回収・売却

アカウントやアプリの引継ぎ

スマホのアカウントやアプリのデータを引き継ぐ際は、解約前に正しい手順で移行を行うことが大切です。移行方法は機種の組み合わせによって異なるため、事前に確認しておくことをおすすめします。

ドコモユーザーは、ドコモショップにある「ドコピー」という専用機器を使ったデータ移行も可能です。※旧「ドコモデータコピー」アプリは2024年8月30日にサービス終了しています。

主な移行方法は以下の4パターンです。

1. AndroidからAndroidへ：「Googleのバックアップ機能」を利用
2. iPhoneからiPhoneへ：「クイックスタート」「iCloud」「iTunes」を利用
3. AndroidからiPhoneへ：「iOSから移行」アプリを利用
4. iPhoneからAndroidへ：「Googleのバックアップ機能」を利用

dアカウントやdポイントの取り扱い

ドコモの携帯回線を解約する場合でも、解約前にその回線に紐づくdアカウントを作成しておけば、dポイントおよび「dポイント（期間・用途限定）」は引き続き利用可能です。dアカウントで公式サイトにログインすることで、ポイント履歴の確認などもこれまで通り行えます。dアカウントを作らずに解約すると、保有していたポイントはすべて失効し、dポイントカードの使用もできなくなるため注意が必要です。

ドコモのキャリアメール

「ドコモメール持ち運び」サービスを利用すると、ドコモ回線を解約した後もキャリアメールを引き続き利用できます。解約手続きと同時に申し込みが可能で、利用にあたってはいくつか注意すべきポイントがあります。サービスの詳細と申し込み条件を理解しておくことが大切です。

サービス利用の主なポイントは以下のとおりです。

1. 申し込み期限は解約日から31日以内（ahamoへのプラン変更時はプラン変更と同時のみ受付）
2. 月額使用料は330円（税込）で、初回申し込み日から31日間は無料
3. 31日経過後は自動継続され、料金が発生する

代表回線の変更

解約の手続きを進める前に、代表回線の変更が必要となる場合があります。主に、下記３つは作業を行わずに解約した場合、グループの設定が解除されたり一部の割引サービスが適用外となったり、そもそも解約手続きが行えないといった問題が発生する恐れがあります。

1. シェアパックの主回線の切り替え
2. ファミリー割引における代表回線の変更
3. 一括請求の代表回線の変更

一部契約では店頭でのみ手続きが可能なケースもあるので、回線の変更をする際は事前の確認が推奨されます。

SIMカードの返却

ドコモのSIMカードは基本的に貸出品であるため、通常は返却することが求められます。ただし、何らかの事情で返却が不可能な場合でも、大きな問題になることはありません。罰則などは特に設けられていないため、やむを得ず返却が困難な場合でも心配は不要です。

端末の回収・売却

解約に伴い不要になった端末は、ドコモが提供する回収・売却サービスを利用して手軽に処理できます。主なサービスには、使わなくなった携帯電話やタブレットを無料で回収する「ケータイリサイクル」と、Belongが運営する即日発送や集荷に対応した「買取プログラム」があります。

これらのサービスを活用することで、端末の処分がスムーズに行えます。

端末回収・売却サービスの主な特徴は以下の通りです。

1. ケータイリサイクル（無料回収）
2. 買取プログラム（即日発送・集荷対応）

ドコモの強制解約の原因・条件

ドコモでは、特定の条件に該当すると契約が強制的に解除されることがあります。特に料金の未払いなど重大な契約違反がある場合は、事前通知なしに回線停止や解約が行われることもあり、十分な注意が必要です。

トラブルを防ぐためにも、契約内容や利用規約を事前に確認し、適切な利用を心がけましょう。

ドコモの強制解約につながる主な原因は、以下の通りです。

1. 料金の滞納
2. 契約違反
3. 不正利用の発覚
4. 音信不通

強制解約の流れ

ドコモで料金の未納が続くと、段階的な措置を経て最終的に「強制解約」となります。すぐに契約が解除されるわけではありませんが、支払いを放置すると通信サービスが止まり、契約も自動的に終了するため、早めの対応が必要です。

ドコモにおける強制解約までの一般的な流れは以下の通りです。

1. 支払期限を過ぎると通知が届く
2. 回線停止の予告が送付される
3. 通信サービスの利用停止
4. 約2カ月以上未納が続くと契約が自動的に強制解約

ドコモ解約で気を付けること
ドコモを装った電話での督促は詐欺の可能性が高いため、特に注意が必要です。正規の連絡かどうかは、公式の連絡先に確認するなど冷静に見極めましょう。安易に個人情報を伝えたり、指示に従ったりしないことが大切です。

ドコモのブラックリスト

ドコモで強制解約されると、契約者情報がブラックリストに登録される場合があります。ブラックリストに載ると、新たな携帯回線の契約が難しくなったり、端末の分割購入ができなくなるなど、不利益が生じます。

ブラックリストには主に以下の3種類があり、それぞれ影響の範囲や内容が異なります。

1. 自社ブラックリスト：ドコモ独自のリストで、ドコモ回線の再契約が難しくなる。
2. 携帯ブラックリスト：複数キャリアが共有するリストで、不払い情報により新規回線契約が制限される。
3. 金融ブラックリスト：信用情報機関が管理し、支払い遅延が記録されることで端末の分割購入が難しくなる。

強制解約後の再契約

ドコモの強制解約後、未払い分を清算することで再契約が可能な場合があります。ただし、完済後でも強制解約の履歴がしばらく記録されるため、再契約には一定期間が必要です。一般的には5年ほど経過しないと信用情報が回復しにくいとされています。すぐに携帯が必要な場合は、プリペイド式や審査不要の格安SIMが選択肢となります。

強制解約されないために

ドコモを強制解約されないためには、とにかく未払いを防ぐことが重要となります。請求月の翌月15日に再振替があるため、一度支払いが遅れた場合でも落ち着いて対応すれば問題ありません。月々の支払いが困難な場合は、支払いプランを見直したりドコモ以外の格安SIMへの乗り換えを検討したりすることがおすすめです。

その上で、万が一未払いが発生し督促通知を受け取ってしまった際には、誠実に対応することが大切になります。振込用紙、再引き落とし、ドコモショップでの支払い、Webビリングなど、利用可能な方法で早めに未払い分を清算するようにしましょう。